医療崩壊の防ぎ方

☆医療崩壊を防ぐために今すぐすべきこと。
医療崩壊のパターンには、4つの方向性があります。
1.人的崩壊
患者数が多くなり、医師・看護師の感染者が増えて、医療崩壊する場合。
2.物的崩壊
マスク・ガウン・人工呼吸器・ベッド・シーツ・医薬品などの在庫が底をつく場合。
3.資金的崩壊
病院の資金繰りバランスが崩れ、赤字が続き、経営が困難になる場合。
4.情報崩壊。
政府や厚労省やWHOからの違った情報であふれ、どれを信じてよいか迷う場合。
または、それぞれから出る情報が正反対、それぞれから来る指示が正反対で、判断できなくなる場合。

1.の人的崩壊の対応策は、以下の通り、(緊急仮医師・看護師免許付与により医療行為を可能にすることが必須。教育費用は、すべて国が負担。)
一、定年退職などの理由により、退職した元医師・看護師の復職要請をかけ人を集め、dvdやWebなどで、新型コロナ対策事項の確認を行い現場に配置すること。
二、大学や専門学校の医学生・看護学生・検査技師学生を習得レベルによって、dvdやWebなどで、新型コロナ対策事項の確認を行い現場に配置すること。
三、看護助手希望者を、年齢問わず集め、dvdやWebなどで、教育・新型コロナ対策事項の確認を行い現場に配置すること。
四、医師・看護師の希望者を、年齢問わず集め、dvdやWebなどで、教育・新型コロナ対策事項の確認を行い現場に配置すること。消防の救急隊員・自衛隊の衛生兵・過去に医師・看護師としての教育を受け、試験に合格しなかったものも同様とする。
五、検査技師の希望者を、年齢問わず集め、dvdやWebなどで、教育・新型コロナ対策事項の確認を行い現場に配置すること。

2.の物的崩壊の対応策は、以下の通り、
一、最大必要数を予測し、国内の生産企業に、国の資金から工場・ラインの最大の増設・増産を命令。
二、最大必要数を予測し、国内の生産企業からの技術供与により、他社にての生産を命令。部品が手に入らないものは、3Dプリンタなどでつくることができるもものとする。
三、地域の人員で足りない場合、新型コロナウィルスが陰性ではなく、体内にいないと、検査で出た近隣の自治体の希望者を、検査でウィルスがいない運転手が、隅々まで、除菌された洗面所付バスで現地まで、ノンストップで送り届け、宿泊施設で寝泊まりし、感染しないように注意しながら働くものとする。家族がすべてウィルスがいない場合は、家族と一緒に移動できるものとする。
四、感染専門病院を、過去に廃止になって、使える建物や、各学校体育館などを使って感染予想最大人数分用意し、人工呼吸器も、最大必要者分、検査キット(判定8割以上正確が必要)も、1億3千万人が2日に1回検査できる量を用意するものとする。

3.の資金的崩壊の対応策は、以下の通り、
一、国による無限の融資で維持する。ただし、後に過大請求が分かった場合は、その分を回収するものとする。
二、銀行による低利の緊急融資が行われた場合、国がその肩代わりをするものとする。
三、新型コロナの終息宣言が出るまで、税金・社会保障費・年金などの支払いを猶予し、終結宣言3年後から、無利子・無利息で120~360回の分割払いを認めるものとする。

4.の情報崩壊の対応策は、以下の通り、
一、病院は、新型コロナの責任者として、現場の指導的医師を任命し、全権限を与え、各病院独自の治療を行うこととする。
二、国や厚生労働省、WHOの判断や命令に従う必要はなく、現場にあった対応の全面的自由を認めるものとする。目的は、人命優先の感染症の撲滅であり、この目的に従った行為をすべて認めるものとする。


以上の様に、行い、適度な休みが取れる状態をつくるために、最大の感染者が出た場合を想定し、その方々に医療行為ができ、一人も亡くならせないくらいの体制をつくるものとする。こうすれば、医療崩壊は起こりにくくなります。